オンライン商談ツールおすすめ6選｜受注につなげる選び方と商談後の振り返り効率化

対面回帰の流れがある一方で、遠方顧客や短時間の初回商談ではオンライン商談を軸に据える企業が増えています。

ただ、いざツール選定を任されると、

• どのオンライン商談ツールが自社に合うのか比較しづらい
• 機能・費用・セキュリティ・サポートのどこを重視すべきかわからない
• 導入しても、商談後の振り返りまで含めて成果につながるのか判断できない

といった悩みが出てきます。

そのためこの記事では、オンライン商談ツールを「商談成果（受注・関係構築）から逆算して選ぶ」という視点で、4つの比較ポイント・おすすめ6選・導入時の注意点までを整理します。商談前の準備から商談後の振り返りまで含めた一気通貫の運用設計にも触れ、営業DXを進めたい方が「候補を1〜2本に絞り込める」状態で読み終えられるようにまとめました。

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オンライン商談ツールとは｜Web会議ツールとの違い

オンライン商談ツールとは、営業担当者と顧客がインターネット越しに商談を行うためのツールです。ビデオ通話に加えて、資料共有・チャット・録画・CRM連携といった、営業活動に特化した機能を備えている点が特徴です。

オンライン商談ツールの5つの基本機能

オンライン商談ツールに搭載されることが多い代表的な機能は、次の5つです。

• ビデオ通話：営業担当者と顧客の顔を見ながら会話できる。表情や反応から温度感を読み取れる
• 資料共有：提案書・見積書などをその場で画面に映し、順を追って説明できる
• チャット：URLの共有や補足情報の伝達に使う。通話と並行して補足を残せる
• 録画：商談内容を後から見返せる。担当者本人の振り返り、上司・同僚への共有、新人教育に活かせる
• CRM連携：SalesforceやHubSpotなどの顧客管理システムに商談履歴を連携し、案件管理と接続できる

これらは、オンライン商談の進行や情報共有を支援するために設計されています。単に会話ができるだけでなく、資料の見せ方・チャットでの補足・録画による共有まで一連の流れとして扱える点が特徴です。次で述べる汎用Web会議ツールとの主な違いも、ここにあります。

オンライン商談ツールは、ZoomやTeamsとどう違う？

ZoomやMicrosoft Teams、Google Meetといった汎用Web会議ツールでもオンライン商談は可能です。それでも、営業に特化したオンライン商談ツールが存在するのは、以下のような違いがあるからです。

• 顧客側の負担が軽い：多くのオンライン商談ツールは、顧客側にアプリのインストールを求めません。URLをクリックするだけでブラウザ上で商談を開始できるため、初対面の顧客でもハードルが低くなります
• 資料共有の設計が営業向け：資料を画面上に大きく映し、営業担当者の顔と並べて表示するなど、対面商談に近い見せ方ができます
• CRM・SFAとの連携が前提：商談履歴を営業システム側に自動で残せるため、案件管理の抜け漏れが減ります
• セキュリティ・録画管理が営業前提：顧客情報を扱う録画・共有を前提とした権限管理・アクセス制御が備わっています

一方、ZoomやTeamsは全社的なWeb会議のインフラとして導入されていることが多く、社内会議・採用面接・オンラインセミナーなど幅広い用途で使えます。「顧客との商談は専用ツール、社内会議は汎用ツール」のように、用途に応じて使い分ける方法もあります。

商談そのものの進め方に不安がある場合は、次の関連記事も参考になります。

商談の目的整理から当日の進行、次回アクションの設計まで、成果につながる商談の型を3つのコツにまとめました。オンライン・対面のどちらでも共通して使える基本です。

参考記事：営業の商談を成功させるための3つのコツ！進め方やスキルを身につける方法も紹介

導入で得られる4つのメリット

オンライン商談ツールを導入することで、営業活動に次の4つの変化が期待できます。

場所・時間の柔軟性が上がる

顧客・営業担当者の双方が移動する必要がなくなり、遠方の顧客にも短時間でアプローチできます。1日に対応できる商談数を増やしやすく、地方拠点の顧客にも本社の担当者が直接対応しやすくなります。

移動コスト・出張費を削減できる

対面訪問に伴う交通費・出張費・移動時間を削減できます。とくに全国展開する営業組織では、削減効果が積み上がると年間で大きな差になります。削減できた時間を、提案準備や既存顧客のフォローに再投資できる点も見逃せません。

営業効率が上がる

初回ヒアリングをオンラインで行い、契約直前の重要商談だけ対面にする、といった使い分けが可能になります。1件あたりの商談時間を短縮しやすく、商談本数を増やす方向にも、1商談あたりの提案精度を上げる方向にも活かせます。

営業力の底上げにつながる

商談を録画・議事録化することで、成功商談の型をチームで共有できます。トップセールスの提案の運び方を新人が繰り返し見返し、自分の商談後に振り返って改善につなげられます。属人的だった営業スキルを、チーム全体の資産として蓄積しやすくなります。

失敗しない比較ポイント4つ｜商談成果から逆算して選ぶ

オンライン商談ツールは、機能一覧の広さで選ぶと「導入したが使いこなせない」という状態に陥りがちです。大切なのは、自社の商談スタイルと成果目標から逆算し、4つの比較ポイントに優先順位をつけることです。

費用対効果と機能性｜使い切れる機能か

まず確認したいのは、「機能の多さ」ではなく「自社が使いこなせる範囲か」です。高機能なツールを導入しても、実際の商談で使うのは録画・資料共有・チャットの3つだけ、といったケースは少なくありません。

• 料金体系：ユーザー数課金・利用時間課金・機能別課金など、料金の考え方はツールごとに異なります。人員が増える見込みがあるチームは、ユーザー数の追加コストを事前に確認しておくと安心です
• 必須機能／あれば嬉しい機能の切り分け：資料共有・録画・CRM連携などを「必ず必要」「あれば便利」に分けて優先順位を付けます
• 既存ツールとの重複：CRMやSFAで既に賄えている機能がないかを確認し、重複投資を避けます

なお、各ツールの料金・機能は変更されることがあります。導入前の最終確認は、各社の公式サイトで最新情報をご確認ください。

操作性｜顧客側にも負担がかからないか

営業担当者にとっての使いやすさだけでなく、顧客側の操作負担も同じくらい重要です。初対面の顧客が商談開始5分前にアプリのインストールに戸惑い、商談冒頭の空気が悪くなる、といった事態は避けたいところです。

• 顧客側のアプリインストール要否：URLクリックだけで参加できるツールを選ぶと、顧客の心理的ハードルが下がります
• 接続手順のわかりやすさ：招待メールの文面、ログイン画面、資料共有の切り替え操作など、顧客が触れる部分の設計を確認します
• 社内担当者の学習コスト：営業担当者が短時間で使いこなせるか、管理画面が直感的か、なども重要です

顧客側にアプリのインストールを求めないタイプのツールは、とくにBtoC寄りの商材や初回接触の商談で強みを発揮します。

セキュリティ｜顧客情報を守れる基準か

商談では、見積書・提案書・顧客の内部情報など、機密性の高いデータを扱います。録画・チャット・資料共有のいずれも情報漏えいリスクの経路になり得るため、セキュリティ基準は最初にチェックしておきたい観点です。

• 通信の暗号化：TLSなどによる通信の暗号化に対応しているか
• 録画データの保管場所と権限管理：録画をどこに保存し、誰が閲覧できるかを制御できるか
• アクセスログ・監査機能：誰がいつどのデータにアクセスしたかを追跡できるか
• 認証情報の管理：SSO（シングルサインオン）や多要素認証に対応しているか

大企業や規制業種（金融・医療・製造の一部）では、稟議の段階でセキュリティ要件を厳しく問われることが多くあります。導入検討の初期段階で、情報システム部門と一緒に基準を洗い出しておくと後戻りが減ります。

サポート体制｜運用定着まで支援があるか

ツール導入時によくあるつまずきが、「導入したが社内に浸透せず、一部の担当者しか使っていない」という状態です。導入後の定着まで支援するサポート体制の有無は、費用対効果を左右します。

• 導入時の初期設定サポート：管理者向けの設定支援、ユーザー登録の代行など
• 問い合わせ対応の速度と手段：チャット・電話・メールなど、日常的に使える窓口があるか
• 運用定着のための研修・勉強会：営業担当者向けのオンボーディング、活用事例の共有会など
• ヘルプドキュメント・活用事例の充実度：自社の運用パターンに近い事例が公開されているか

とくに、複数拠点で導入する場合や、営業担当者の入れ替わりが多いチームでは、定着支援の手厚さがそのまま運用コストに跳ね返ります。

比較ポイントを整理する前に、そもそも商談準備の抜け漏れがないかを見直しておくと、ツール導入の効果を最大化できます。

商談前に押さえるべき情報整理・目的設計・想定質問の準備など、7つの準備項目にまとめました。ツール選定と並行して確認しておくと、導入後の商談品質が安定します。

参考記事：営業が商談前に事前に準備すべき7つのこと｜意識したい3つのポイントもご紹介

オンライン商談ツールおすすめ6選

料金・機能の詳細は変更される可能性があるため、比較検討時は必ず各社の公式サイトで最新情報をご確認ください。

ベルフェイス｜電話を起点としたオンライン商談に対応

ベルフェイスは、電話で会話しながら、ブラウザ上で資料の案内や各種手続きを進められる電話面談システムです。顧客側はアプリをインストールする必要がなく、電話をきっかけにオンライン商談へ移行できます。

主な特徴は、次のとおりです。

• 音声には電話回線を使用し、資料や画面をオンラインで共有できる
• 顧客側はアプリのインストールが不要
• 商談の録音・録画、共有メモ、Salesforceとの連携などに対応している

電話で顧客にアプローチし、そのまま資料説明や申し込み手続きへ進みたい営業組織に適しています。特に、電話でのコミュニケーションが多い金融機関のリテール営業や、個人顧客との面談において活用されています。

サービスサイト：ベルフェイス公式サイト

ROOMS｜予約から商談・契約まで支援するオンライン商談システム

ROOMS（ルームズ）は、顧客とのオンライン相談や商談を支援する法人向けのオンライン商談システムです。パソコンやスマートフォンから利用でき、企業側・顧客側ともにアプリをインストールせずに接続できます。

主な特徴は、次のとおりです。

• URL、ルームキー、公開カレンダー、ダイレクトコールなど複数の接続方法を選べる
• 資料・デスクトップの共有、チャット、録音・録画などの商談機能を備えている
• 予約管理や担当者の自動割り当て、電子契約など、商談前後の業務にも対応している

商品やサービスの説明だけでなく、予約受付、相談、申し込み、契約までをオンラインで進めたい企業に適しています。店舗や窓口で行っている相談業務をオンライン化したい場合にも検討しやすいサービスです。なお、一部の機能はオプションとして提供されています。

サービスサイト：ROOMS公式サイト

どこでもSHOWBY｜複数の接続方法を選べるWEB商談ツール

どこでもSHOWBYは、商談や相談、面接などに利用できるWEB商談ツールです。招待URLを送る方法だけでなく、ワンタイムの番号を使う方法や、顧客が担当者を呼び出すバーチャルエントランスなど、複数の接続方法が用意されています。

主な特徴は、次のとおりです。

• ワンタイム番号、招待URL、予約商談など、状況に応じて接続方法を選べる
• 画面共有、チャット、ファイル送信、トークスクリプトなどの商談機能を備えている
• 無料版のほか、ユーザー数やルーム数に応じた有料プランが用意されている

電話からオンライン商談へ切り替えたい場合や、事前にURLを送って商談を予約したい場合など、複数の商談スタイルを使い分けたい企業に適しています。無料版には利用回数や機能の制限があるため、組織で導入する場合は有料プランとの違いを確認しましょう。

サービスサイト：どこでもSHOWBY公式サイト

ビデオトーク｜SMSから始められるアプリ不要のビデオ通話ツール

ビデオトークは、顧客の電話番号宛てにSMSでURLを送り、スマートフォンからビデオ通話を始められるサービスです。顧客側はアプリのインストールやアカウント登録をする必要がなく、SMSに記載されたURLをタップして接続できます。

主な特徴は、次のとおりです。

• SMSで通話用URLを送信でき、メールなどでURLを共有する方法にも対応している
• 顧客側はアプリのインストールやアカウント登録が不要
• 画面共有、テキストチャット、録画・録音、写真送信などの機能を備えている

顧客のメールアドレスを把握していない場合や、スマートフォンを使って商品説明、見積もり、査定などを行いたい場合に適しています。一般的な法人商談だけでなく、BtoCの営業・接客やカスタマーサポートなど、顧客の状況を映像で確認したい場面でも活用できます。

サービスサイト：ビデオトーク公式サイト

meet in｜URL共有で始められるWeb会議・商談システム

meet in（ミートイン）は、Web会議やオンライン商談に利用できるオンラインコミュニケーションツールです。作成したURLを顧客に共有し、クリックしてもらうことで接続できます。

主な特徴は、次のとおりです。

• 顧客側はアプリのダウンロードやログインをせずに接続できる
• 資料共有、画面共有、録画、共有メモなどの機能を備えている
• 商談のほか、打ち合わせ、相談、採用面接、オンラインサポートなどにも利用できる

顧客側の接続手順を簡単にしながら、資料を使ったオンライン商談を行いたい企業に適しています。商談に限らず、社内外の打ち合わせや相談業務にも同じツールを活用したい場合の候補になります。

サービスサイト：meet in公式サイト

Tap Call｜店舗・窓口のオンライン相談に対応する接客ツール

TapCall（タップコール）は、映像と音声によるビデオ通話を使って、オンライン接客や遠隔サポートを行うためのツールです。受付カウンターなどに設置したQRコードや、Webサイト上のリンクから顧客の問い合わせを受け付けられます。

主な特徴は、次のとおりです。

• QRコードやWebサイトのリンクをオンライン接客の窓口として設置できる
• 顧客からの呼び出しに対し、映像と音声を使って遠隔で対応できる
• 複数の店舗や拠点から寄せられる問い合わせを、離れた場所にいる担当者が対応できる

一般的な予約型のBtoB商談というより、店舗や施設の相談窓口、商品案内、問い合わせ対応をオンライン化したい企業に適しています。来店前の相談や商品説明など、顧客が必要なタイミングで担当者を呼び出すタイプのオンライン商談・接客に活用しやすいサービスです。

サービスサイト：Tap Call公式サイト

6つのツールから、自社に合う1〜2本にどう絞る？

6つのツールを横並びで見ると、どれも一長一短で決めきれないと感じるかもしれません。ここで役立つのが、「商談成果から逆算する」視点です。

• 主要顧客層の傾向：BtoBかBtoCか、ITリテラシーの高さ、電話文化の有無で候補が絞れます
• 商談スタイル：新規開拓中心か、既存顧客の深耕中心かによって、必要な機能の重心が変わります
• 既存の営業体制：CRM／SFAとの連携要否、インサイドセールスとフィールドセールスの分担、コールセンターの有無
• 導入後の運用体制：情報システム部門との連携、社内での定着支援の余力

たとえば、電話商談が中心のインサイドセールス組織であればベルフェイスやTap Call、URLクリックで手軽に始めたい中小企業ではmeet inやどこでもショーバイ、といった具合に候補が絞れてきます。

比較の前後で自社の商談スタイルそのものを見直したい場合は、営業会議での意思決定と行動の設計を扱った次の記事も参考になります。

営業会議の5つの目的と4ステップを整理し、意思決定と行動を連動させる進め方をまとめました。ツール選定を営業組織の意思決定に接続する視点として役立ちます。

参考記事：営業会議の目的と進め方｜意思決定と行動につなげる5つの目的×4ステップ

商談の準備から振り返りまでを効率化するOtolio

オンライン商談ツールで商談そのものを効率化しても、その前後が手作業のままでは、営業成果は伸びきりません。商談前の下調べや、商談後の議事録づくりとCRM（顧客管理システム）への入力は、依然として担当者の時間を奪います。

商談前の準備から商談後のCRM更新まで自動化できる

Otolio（オトリオ）は、会議業務を丸ごと自動化するAIエージェントです。社内会議・面接・インタビューなど、打ち合わせ全般に使えます。累計利用実績は8,000社以上・59,000人以上です。

商談では、次のような使い方ができます。

• 商談前：Salesforceの商談レコードを紐付けると、相手企業の情報収集と商談シナリオの自動生成を行います
• 商談中：録音と文字起こしが自動で進むため、メモではなく会話に集中できます
• 商談後：要点とToDoの整理に加え、Salesforceへの商談メモ登録や商談項目の更新をAIが提案します

社内検証では、商談準備からフォローアップまでの業務時間を平均90%削減できることを確認しています。

Otolioが実施した250件以上の導入企業アンケートでも、同じ課題が繰り返し挙がりました。「商談中はメモに集中すると会話が疎かになる」「商談後に議事録を作るタイミングを確保できない」という声です。

商談中のメモの扱い方については、顧客に不快感を与えずに情報を残す方法を次の記事にまとめています。

参考記事：商談中のメモはマナー違反？メモを取るときのコツや注意点、便利なツールも紹介

導入事例｜商談議事録が1.5時間からゼロに

株式会社フィックスポイントのセールス＆マーケティング部では、商談の議事録作成に1時間半をかけていました。ヒアリング内容が次回提案の質を左右するため、商談後に録画を聞き直しながらまとめていたのです。案件状況の共有は遅れ、1日に対応できる商談は最大3件程度にとどまっていました。

Otolio導入後は、要点・ToDoの発言時刻から該当箇所の音声を聞き直す運用に切り替えました。その結果、最大1.5時間かかっていた議事録作成は30分ほどに短縮されました。簡易的な内容であれば、作成そのものが不要になっています。

参考事例：商談の議事録作成時間がゼロに。対応できる商談数が増え、提案のクオリティ改善も実現

オンライン商談ツール導入時の3つの注意点

ツール選定と同じくらい、導入前後の運用設計が成果を左右します。

目的と課題を明確にする｜導入を目的化しない

「オンライン商談ツールを導入すること」自体を目的にしてしまうと、機能の華やかさで選定してしまい、実運用で使いこなせないという事態に陥りやすくなります。

• 何のためにオンライン商談を増やすのか（商談数を増やす／移動コストを減らす／遠方顧客に対応する）
• 現状の商談プロセスのどこにボトルネックがあるのか
• ツール導入によって、どの数値（受注率・商談数・準備時間）をどれくらい改善したいのか

こうした問いに答えられる状態で選定を始めることで、ツール導入後の「思っていたのと違う」を避けられます。

安定した通信環境を確保する｜切断は信頼を損なう

商談中の通信切断は、会話の流れを妨げ、顧客に準備不足という印象を与える可能性があります。とくに初回商談や重要な提案では、商談品質や信頼感に悪影響を及ぼしかねません。

• 有線LAN接続、または高速で安定したWi-Fi環境を確保する
• 複数の商談が同時に行われる場合、社内ネットワークの帯域を事前に確認する
• モバイル環境から商談する場合は、電波状況の良い場所を事前にテストする

情報システム部門と協力し、営業拠点ごとの通信環境を点検しておくと安心です。

セキュリティ対策を行う｜録画・資料共有のリスク管理

オンライン商談では、顧客の内部情報・見積書・提案書といった機密性の高いデータを扱います。録画・チャット・資料共有のいずれも情報漏えいのリスク経路になり得るため、運用ルールの整備が欠かせません。

• 録画データの保管場所・保管期限・アクセス権限を明文化する
• 顧客に共有する資料の閲覧権限・ダウンロード可否を管理する
• 商談参加者・録画データへのアクセス履歴を追跡できる状態にする
• 退職者・異動者のアカウント削除・アクセス権を定期的に見直す

セキュリティ面の運用ルールは、営業部門だけでなく情報システム部門と一緒に整備するのが確実です。

まとめ｜オンライン商談ツールは成果から逆算して選ぶ

オンライン商談ツールを選ぶうえで大切なのは、機能一覧の広さではなく、商談の成果（受注・関係構築）から逆算して選ぶという姿勢です。費用対効果・操作性・セキュリティ・サポートの4つの比較ポイントを、自社の商談スタイルに合わせて並び替え、6つの候補から1〜2本に絞り込みましょう。

オンライン商談ツールを導入するだけで、営業成果が上がるわけではありません。成果を左右するのは、商談前の準備から商談後の議事録・CRM更新・チーム共有までを含めた運用設計です。会議業務を自動化するツールとの組み合わせも、検討する価値があります。「準備は自動で整い、商談中は対話に集中でき、商談後は自動でまとまる」流れを目指してみてはいかがでしょうか。

商談後のフィードバック運用まで含めて改善したい場合は、次の関連記事もあわせてご覧ください。

商談後のフィードバックのコツを、例文と伝え方の観点から整理しました。オンライン商談ツールの導入後に、チームで振り返りとフィードバックの文化を根付かせたい方向けの内容です。

参考記事：商談後のフィードバックのコツ！例文や伝え方・便利なツールなど解説

いくつものオンライン商談ツールを見比べていると、どれも似た機能に見えて決めきれない瞬間があります。だとしたら、資料を並べ続けるよりも、一度実際の商談で使ってみたほうが判断は早いはずです。使い勝手も、商談後の振り返りへのつながりも、実際の一件で見えてきます。

よくある質問とその回答

Q. ZoomなどのWeb会議ツールと併用すべき？

用途を切り分けて併用するケースが多く見られます。社内会議・全社ミーティング・採用面接などはZoomやMicrosoft Teams、顧客との商談は専用のオンライン商談ツール、と使い分けると、それぞれのツールの強みを活かせます。ただし、既存の汎用Web会議ツールで商談も回っており大きな不便がない場合は、無理に専用ツールを追加する必要はありません。「顧客側の操作負担」「録画・議事録の運用」「CRM連携」のいずれかにボトルネックがあるときが、専用ツール導入の検討タイミングです。

Q. 小規模チームでも導入するメリットはある？

十分にメリットがあります。むしろ小規模チームほど、営業担当者ひとりあたりが担う商談数と提案の質を両立させる必要があり、オンライン商談ツールで移動コストと商談準備の負担を減らす効果を実感しやすい傾向があります。一部の製品には無料プランや低価格プランもあるため、まず1〜2名で試験導入し、成果が確認できたら組織全体に広げる流れがおすすめです。会議業務を自動化するAIツールと組み合わせれば、限られた人員で商談品質を安定させる仕組みも作れます。

Q. 顧客側にインストールを求めるのは負担にならない？

多くの顧客にとって、初回の商談前にアプリをインストールするのは心理的なハードルになります。とくに初対面の商談や、ITリテラシーがばらつく顧客層では、アプリ不要でURLクリックだけで参加できるタイプのオンライン商談ツールを選ぶと、商談開始時のもたつきを避けられます。すでに関係が構築できている既存顧客との商談であれば、アプリ導入型でも問題になりにくく、機能の充実度を優先できます。顧客層と商談フェーズに応じて選び分けるのが実践的です。

Q. 導入後、社内定着させるコツは？

3つのステップで進めると定着しやすくなります。まず、少人数のパイロットチームで運用し、成功パターンと失敗パターンを洗い出します。次に、その学びを社内向けマニュアルや動画にまとめ、営業担当者向けの短時間の勉強会を開きます。最後に、月次の営業会議などで活用事例をチームで共有し、成功商談の型を横展開します。ツールベンダーが提供する研修・オンボーディング支援を活用できる場合は、初期段階で取り入れると立ち上がりが早くなります。